このコラムのタイトルに戻れば、この機会を逃さず早くエコカーをメジャーな商品にするべし、といいたい。喉元過ぎれば何とやら…でガソリン価格が例えばまた100円／リッター程度になってしまえばどうなるか。どれだけの人が余分なお金を出してハイブリッドやディーゼルを購入するだろうか。また、航続距離が短いなどの不便を承知の上で電気自動車を買う人がいるだろうか。

一人一人のエゴだけを考えれば安い燃料代の恩恵を享受するだけでいいだろうが、地球レベルでは待ったなしの温暖化対策を迫られている。メーカーも今は「地球温暖化対策が急務」であることを否定しない。だが儲からない温暖化対策までやるとは誰も言っていない。つまりCO2排出が少ない商品を開発しても、それが割高で誰も買ってくれないのなら出さないということだ。当たり前の話だ。

そこで、原油価格がどうなろうとエコカーがフツーに買えるクルマになっていなければならない。例えばメーカーがおカネをかけて一生懸命に燃費を半分以下に抑えることに成功しても全体の1％しか売れないのであればあまり効果が期待できない。でも少しのコストアップで燃費が30％改善されたクルマが80％を占めるようになったらどうか。その方が効果的なのはいうまでもない。だからメーカーは原油が高い今のうちにどしどし投資をして、良い技術を安く提供できるようにしてもらいたい。つまり環境を早く「当たり性能」にしてしまえ、ということだ。

そして政府はそれらの製品が多く売れるようにバックアップしてほしい。税制などのインセンティブや燃料供給などのインフラ整備だ。そうすることによりもっとたくさんのエコなクルマが売れるようになり、それがメーカーにとっての量産効果を生む。量産効果が進むとコストがさらに下がる。こうやっていい循環が生まれる。

ここでタイムリーな話題を一つ。政府の施策は財源を必要とするが、ちゃんとあるではないですか。揮発油税や重量税などの暫定税率。継続か廃止かで国会が揺れているが、継続するしかないでしょう！例えば揮発油税の税収は暫定税率分だけで約2.6兆円。全額をクリーンディーゼルや電気自動車などの新世代エコカー購入の補助金に使ったらどれだけ普及に弾みがつくことか。一台あたり26万円の補助金を交付すれば年間でエコカー100万台分。10年だと1,000万台。補助金をヨーロッパのように古いクルマの代替促進に使ってもよい。こうすれば本来暫定税率が廃止されて民間に還元されるべきおカネがちゃんとわれわれユーザーに戻ってくるし、CO2削減にも貢献する。どうせ黙っていればたいした理由もなく政府は税率を継続させるに決まっている。そうなると一般財源に「使途不明」のまま消えてしまうのが関の山。納税者として納得できる政策がどちらであるかは明白だろう。

幸い（？）いまの見通しでは原油価格がすぐに下がることはないらしい。あと1ないし2モデルチェンジ分の猶予があるようだ。各メーカーや政府には是非ともがんばってほしい。

文：白洲輪太郎