いま各メーカーは一生懸命に環境対策のことを考えている。ハイブリッド本舗のトヨタは2010年代のできるだけ早い時期までに世界中で年間100万台のハイブリッドを販売すると約束した。10年かかって売ってきた台数を僅か１年でだ！あっぱれ!! そしてハイブリッド2番手のホンダも意欲的な計画を発表した。その内容は、2009年には大幅にコストダウンされたIMA（インテグレーテッドモーターアシスト）を使用したハイブリッド専用車を発売、全世界で年間20万台の販売を目指すというものだ。東京モーターショーでお披露目されたCR-Zスポーツハイブリッドの発売も約束している。これらの作戦が奏功して2010年ころには総販売台数の10％がハイブリッドになるそうである。そして日産もようやく重い腰を上げ、自社製のFR用ハイブリッドを2010年までに発売すると発表している。

ハイブリッドだけではない。つい先日ダイムラー社が日本で初めて新長期規制をクリアしたEクラスのディーゼルエンジンモデルを発売したが、これに国産も負けてはいない。2008年秋にはガソリン車と遜色ないほどクリーンなディーゼルが日産から登場する予定だ。今の技術では達成困難とされてきたポスト新長期規制をクリアしたエクストレイル・ディーゼルがそれだ。そしてホンダもこれに続き2009年にディーゼル乗用車の投入を発表している。

また、日産、三菱、それにスバルも小型の電気自動車を2010年前後に実用化させる決意のようだ。水素で走る燃料電池の実用化はまだまだハードルが高そうだが、水素のインフラさえ整えば水素を使った内燃機関でクルマを走らせることが可能だ。このあたりはBMWとマツダが先行している。

このように技術、戦略共にエコカー普及に向けた各社の取り組みは一定の評価ができる。しかし、未だ予断を許さない状況にあることは否めない。これは特に低燃費や代替燃料技術の開発・普及についていえる。なぜならこうした取り組みの背景の一つに原油価格の上昇があるからだ。原油価格が上昇すると当然ガソリンとディーゼル燃料も高くなる。するとクルマが売れにくくなるのだ。これは、これまでの2回のオイルショックで経験済みだ。そこで競争原理が働き、各社は燃費のよいクルマを競って開発し、少しでも売り上げが落ちるのを防ごうとする。今回のエコカー戦略発表ラッシュもそうだ。原油価格高騰で不安を覚えるユーザーに対し、「ウチは大丈夫ですよ、ちゃんと対応できていますよ」と各社必死にアピールしているのである。

しかしここで原油価格が一気に下落したらどうか。今は90ドル/バレルを超えたとろで価格が上下しているがこれが50ドル/バレルや40ドル/バレルになったら…。「まさか！」と言うなかれ。そう、確かに石油を今のペースが使い続けると40～50年で枯渇するとか、中国、ロシアやインドの経済成長がこのまま続けばあっというまに石油がなくなるとか、様々なことがいわれているのは確かだ。しかし現在の原油高のカラクリや歴史を紐解いてみると「原油価格下落のシナリオ」は必ずしも突拍子もないものではないのだ。ここでは2つの側面からみてみる。

文：白洲輪太郎